セミリタイア（サイドFIRE）にはいくら必要？必要資金を計算

早期リタイアやFIREに興味があるけど、いったいいくらくらいあればリタイアできると思いますか？

早期リタイアを目指すには、何歳までにいくら必要か計算する必要があります。具体的な金額がわかれば、それに向かって資産形成をすれば良いので、リタイアが一気に実現に近づきます。

いくら必要かは、リタイア後の生活費と収入によって決まります。

私は5000万円を目標に資産運用を始め、サイドFIREを達成しました。

そこで今回は、セミリタイアやサイドFIREにはいくら必要かについて紹介していきます。いくら必要かを知ることで、セミリタイアやサイドFIREがぐっと近づきますよ。

この記事はこんな人におすすめ！

今すぐリタイアしたいけど、いくら必要か知りたい
リタイアが何歳でできるか知りたい
リタイアの種類でどのくらい必要な資産が変わるか知りたい

なお、セミリタイアやサイドFIREについての基本を知りたい人は、「セミリタイアとは？サイドFIREの方がおすすめな理由を解説！」　を先に読んでみてください。

タップできる目次

前提条件1：生活費を知る
前提条件2：年金受給額を知る
早期リタイアするにはいくら必要か
セミリタイアするにはいくら必要か
ファットFIREするにはいくら必要か
サイドFIREするにはいくら必要か
結論：リタイアとFIREでいくら必要かは変わる
まとめ：サイドFIREが一番現実的

前提条件1：生活費を知る

セミリタイアやサイドFIREにいくら必要かを計算するために一番重要なのが、生活費がいくら必要かです。

年間200万円で生活できる人と、年間1000万円必要な人では、単純に資産が5倍必要です。

そのため、早くセミリタイアやサイドFIREをしたい人は、生活費をなるべく抑える必要があります。

とはいえ、漠然と生活費を抑えろと言われても難しいと思います。そこで、とりあえず全国平均を目指してみましょう。

地域別の支出

まずはじめに、地域別の消費支出を見てみましょう。

	全国	関東	沖縄
食費	79.5	85.0	67.2
住居	18.8	20.1	22.5
水道光熱	21.7	21.4	19.3
家具・家事用品	13.4	14.2	11.0
被服・履物	10.7	11.4	7.0
保険医療	13.1	13.9	8.8
交通・通信	49.5	48.2	32.4
教育	16.5	21.7	6.5
教養娯楽	26.8	29.6	14.3
その他	56.3	55.9	37.0
合計	305.8	321.8	226.1

2人以上の勤労者世帯の月消費支出（千円）

このデータは、総務省の家計調査年報（2020年）を参考にしました。

このデータからわかる通り、月の支出は30万円が全国平均です。

ただし、住居費が安いと感じた人がいるかもしれません。これは、持ち家の人も含めているからです。 ローンや家賃を払っている人は、これより5万円くらいは高いと思います。

また、地域によっても生活費は大きく変わります。沖縄は関東の3分の2近くの金額で生活ができます

セミリタイアやサイドFIREでは、生活する場所を自由に選べるメリットがあるので、生活費が低い地域に引っ越すことで、セミリタイアやサイドFIREを早めることができます。

家族構成の違いによる支出

つぎに、家族構成の違いによる消費支出を見てみましょう。

	一人暮らし	夫婦のみ	子持ち
食費	35.8	69.1	76.0
住居	34.9	16.7	17.6
水道光熱	7.5	19.9	21.5
家具・家事用品	7.1	10.1	11.7
被服・履物	6.6	8.5	11.1
保険医療	4.7	15.1	14.1
交通・通信	10.6	36.6	45.4
教育	0	0	12.6
教養娯楽	18.6	27.8	30.7
その他	20.5	64.6	60.7
合計	155.6	269.1	302.6

家族構成の違いによる月消費支出（千円）

このデータは、総務省の家計調査年報（2021年）を参考にしました。

このデータから、年金暮らしをする頃には、子供が独立するので月3万円くらいは節約できそうです。

これまでの結果から、今回は以下のような条件でシミュレーションすることにしました。

支出合計の条件

70歳までは月35万円の支出
70歳以降は子供が独立し、ローンの返済も終わるため、月25万円の支出

年金や税金も考える

セミリタイアやサイドFIRE後は、年金や税金も部分で支払う必要があります。

セミリタイアやサイドFIRE後は、国民年金を自分で納めます。年金額は、2022年4月時点で月16590円なので、夫婦で月33180円です。

住民税、所得税も自分で納めることになります。セミリタイアやサイドFIRE後は、年収が減るので、それほど高くはありませんが、月1～2万円は見ておきましょう。住民税、所得税の他に、固定資産税、自動車税なども納める必要があります。

トータルで月5万円くらいは必要になります。

前提条件2：年金受給額を知る

セミリタイアやサイドFIRE後でも、長生きすると年金がもらえます。そのため、シミュレーションでは年金も考慮する必要があります。

会社員の場合、年金は国民年金と厚生年金の両方を納めているので、もらうときも、両方をもらうことができます。

しかし、リタイアやFIREをすると、会社員をやめるため厚生年金を納める必要が無くなります。厚生年金は納めている期間が長いほど、受け取れる額も増えるため、リタイアやFIREをすると、厚生年金の受給額は減ります。

リタイアやFIREをする年齢が早いほど、受け取れる年金が少なくなることを覚えておきましょう。

年金受給額の平均

令和2年の年金受給額の平均は、以下の通りです。

年金受給額の平均

国民年金＝56,252円
厚生年金＝146,145円
夫会社員、妻主婦の場合、56,252円×2 + 146,145円 = 258,649円

定年まで会社員なら毎月25万円くらいの年金がもらえるということです。

しかし、今後は受給額が減っていくことが考えられます。多少少なめに見積もっておいた方が良いでしょう。

リタイアやFIREした場合の年金受給額

それでは、リタイアやFIREした場合の年金受給額を計算してみましょう。

実際には、会社員時代の年収によって年金受給額が変わりますが、今回は、先ほどの平均値を使います。

また、年収は生涯変わらなかったものとして、年金受給額が、単純に勤続年数に比例するものとします。

20歳から会社員をし、65歳まで年金を払い続けたとして計算すると以下の通りです。

リタイア年齢	会社員だった年数	年金受給額（月額）	年金受給額（年額）
65歳	45年	25.0万円	300万円
60歳	40年	23.4万円	281万円
55歳	35年	21.9万円	263万円
50歳	30年	20.3万円	244万円
45歳	25年	18.8万円	225万円
40歳	20年	17.2万円	206万円
35歳	15年	15.7万円	188万円
30歳	10年	14.1万円	169万円
25歳	5年	12.6万円	151万円
20歳	0年	11.0万円	132万円

リタイア年齢と年金受給額の関係

早期リタイアするにはいくら必要か

早期リタイアするにはいくら必要なのか具体的に計算してみましょう。

早期リタイアは資産運用を考えないので、いくら必要か計算するのは簡単です。今後の生活費を全て合計して、年金の金額を引けばOKです。

しかし、実際には何歳まで生きるかわかりません。そこで今回はある程度の余裕を見るために100歳まで生きることにして計算します。

つまり、下記式が成り立ちます。

支出合計＝年間支出額×（100歳-早期リタイアしたい年齢）
年金受取額合計＝年金受取額×30年
いくら必要か＝支出合計-年金受取額合計

資産運用はしないと言いましたが、ほぼリスクがゼロな米国国債は貯金と同じと考えて、年利1%の利息は受け取ることにします。

年間支出額や年金受給額は上述した生活費と年金受給額を使用します。

支出合計の条件

70歳までは月35万円の支出（年間420万円）
70歳以降は子供が独立し、ローンの返済も終わるため、月25万円の支出（年間300万円）

年齢	支出合計	年金受給額	合計	国債運用
40歳でリタイア	21,900万円	7,400万円	14,500万円	12,000万円
45歳でリタイア	19,800万円	8,100万円	11,700万円	10,000万円
50歳でリタイア	17,700万円	8,700万円	9,000万円	7,800万円
55歳でリタイア	15,600万円	9,400万円	6,200万円	5,600万円

早期リタイアにはいくら必要か

セミリタイアするにはいくら必要か

セミリタイアした場合は、早期リタイアより労働による収入が増えることになります。

今回は、65歳まで生活費の約半分の月20万円を稼ぐことにします。月20万円なら夫婦が10万円ずつ稼げばいいので、無理なく働けるのではないでしょうか？

シミュレーション結果は以下の通りです。

年齢	支出合計	収入総額	合計	国債運用
40歳でリタイア	21,900万円	13,400万円	8,500万円	6,700万円
45歳でリタイア	19,800万円	12,900万円	6,900万円	5,600万円
50歳でリタイア	17,700万円	12,300万円	5,400万円	4,500万円
55歳でリタイア	15,600万円	11,800万円	3,800万円	3,300万円

セミリタイアにはいくら必要か

セミリタイアと早期リタイアの差

40歳でリタイアする場合、セミリタイアのほうが5,000万円以上資産が少なくても良い
リタイア時期が遅いほど、早期リタイアとの差が縮まるが、55歳でも2,000万円以上の差がある

55歳以上の早期リタイアとセミリタイアに関しては詳しく以下の記事でシミュレーションしています。

50歳や55歳でセミリタイアするにはいくら必要？具体的なシミュレーション

この記事を読んでいる人は50代の人、もしくは今30代、40代の人で50代にはセミリタイアしたい人だと思います。この記事はこんな人におすすめ！仕事をしたくない仕事以外にやりたいことがある場所にとらわれない自由な生き方をしたいこのよう...

ファットFIREするにはいくら必要か

FIREはリタイアと違い積極的に資産運用を行います。そのため、資産運用による利益が収入に上乗せされます。

また、FIREは資産が減らないように運用するのが、リタイアとは違います。

リタイアとFIREの違い

資産運用する
資産が減らない

利回りと資産の関係

ファットFIREは資産運用で得られた利益を、生活費に充てるので、いくら必要かの計算に年齢は関係ありません。

年間にいくら支出するのか
年利何%で運用するのか

この2点でいくら必要かがわかってしまいます。

計算結果は下表の通りです。

↓年利　支出→	年300万円	年420万円	年500万円
1％	30,000万円	42,000万円	50,000万円
2％	15,750万円	21,000万円	25,000万円
3％	10,000万円	14,000万円	16,667万円
4％	7,500万円	10,500万円	12,500万円
5％	6,000万円	8,400万円	10,000万円
6％	5,000万円	7,000万円	8,334万円
7％	4,286万円	6,000万円	7,143万円
8％	3,750万円	5,250万円	6,250万円
9％	3,334万円	4,667万円	5,556万円
10％	3,000万円	4,200万円	5,000万円

ファットFIREにはいくら必要か

投資の世界では、年利4%が一つの目安になっています。年利4%で運用し、年間支出が400万円の場合、いくら必要かというと1億円ということになります。

ファットFIREするには生活費の25倍が必要

投資の世界では4％ルールというものがあります。

資産運用していれば、毎年資産の4%を切り崩しても、資産が減らないという理論です。

つまり、資産の4%で生活できれば、資産を減らさないまま生活ができるということです。逆に生活費の25倍の資産を運用すれば、資産が減らずに生活できるということでもあります。

先ほど、生活費が400万円の場合、1億円の資産運用が必要だったのはこのためです。

実は4%ルールは米国株式のS&P500社指数をもとに計算されています。 S&P500の年平均利回りが7％以上あるため、米国のインフレ率3%を引いても、 4%は生活費に回して大丈夫だよねという数字です。

日本の場合、インフレ率がそれほど高くなく、日銀が目標としている2%で計算しても、 5%は生活費に回せることになります。よって、生活費の20倍の資産運用でもFIRE可能と言えるかもしれません。

生活費の25倍の根拠

米国株式のS&P500社指数の年平均利回りを根拠にしている
インフレ率3%を差し引いても年利4%は実現可能

サイドFIREするにはいくら必要か

生活費の25倍の資産を作れそうですか？

多くの人が難しいと感じるのではないでしょうか。そこでサイドFIREの出番です。

仕事を辞めて、アルバイトや副業で月20万円稼げれば、年間で240万円。生活費が月35万円であれば、資産運用で必要な収入は、年間180万円になります。

これであれば、4500万円の資産でサイドFIREできます。この金額であれば、一気に現実味をおびてきませんか。

なお以下の記事では3000万円以下でもサイドFIREできるのか、子持ち夫婦はいくらでサイドFIREできるのかを検証しています。

今までの結果をまとめてみましょう。

年齢	早期リタイア	セミリタイア	ファットFIRE	サイドFIRE
40歳でリタイア	12,000万円	6,700万円	10,500万円	4,500万円
45歳でリタイア	10,000万円	5,600万円	10,500万円	4,500万円
50歳でリタイア	7,800万円	4,500万円	10,500万円	4,500万円
55歳でリタイア	5,600万円	3,300万円	10,500万円	4,500万円